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 日々公表銘柄に指定され暴騰する場合
日々公表に指定された銘柄は、毎営業日に信用取引の未決済残高が公表され、投資家に注意喚起が促されます。 買い残と売り残が公開されるとどのような効果と影響があるかというと、規制措置がとられることによって、過度の信用売買が自粛されやすくなるという効果があります。

仕手系材料株はファンダメンタルズで分析すると異常な高値まで買い進まれるケースが多いため、相場の知識をある程度持っている投資家ほど売り玉を建ててしまうのです。 当然仕手筋は売り残が急増している銘柄に目をつけ、さらに上昇させることで踏み上げ相場を誘発させます。


空売りが大量に発生した日から値幅を計算して、強制ロスカットになる水準を目標株価に設定するということが多いです。 その水準を数日維持させて、株価が乱高下している間に分からないように売り抜けるという巧妙な売買手口で莫大な利益を確保するわけです。

日々公表銘柄に指定されると、東証でも大証でも同じ影響があります。 未決済の空売りが急増していると、当然踏み上げ相場を期待した買いが入ってきますので、ストップ高レベルの暴騰が期待できるのです。


 大証でも東証でも効果は変わらない

ストップ高張り付きになれば翌日以降も暴騰する確率が上がりますので、規制が解除されるまで先高観が維持されるパターンが全体の半分程度あります。 ただし、委託保証金率の引き上げや、委託保証金のうち現金の比率が40%以上なければいけないという規制が入ると、仕手相場が終わってしまうことがあります。 増担保規制は信用取引で建て玉を保有している投資家のうち、維持率が低くなった人のポジションを強制的に清算させる効果があるため、ほとんどのケースで翌日大幅に下落します。


 規制の解除と信用取引
代用有価証券を担保としている投資家や、新規で建て玉を持とうとしている人の買いを排除することになるからです。 しかしながら、仕手筋の買い支えによって寄り付きから出来高を伴って底堅い展開になるというパターンも稀にあります。 息の長い仕手相場になると、増担保規制や委託保証金率の引き上げといった規制が解除されても6ヶ月程度の底固め期間を経て再度暴騰するケースも散見されます。

日々公表銘柄の残高は東証が公表していましたが、現在は日本取引所が信用残高を公開しています。 解除の条件は、25日移動平均線からの乖離が15%から10%以内でおさまっている日数が5日以上となっています。 上記の解除の条件は全ての銘柄に適用されるわけではなく、仕手株は貸借倍率が元の水準になるまで特に厳しく管理されることがあります。 日々公表銘柄は暴騰することがありますが、どうなるかは需給次第です。 上がる確率は過去のデータを分析すると43%です。